ペットフードメーカーなど60社[正会員28社、準会員6社、賛助会員26社]で組織するペットフード工業会[東京都中央区、会長:高原
利雄]では、11月1日の犬の日(ペットフード工業会制定)にちなみ、「団塊の世代(1947〜49年生まれ)」を含む1947〜55年生まれの50代の男性ビジネスマン300名を対象にインターネットによる「退職後の犬猫飼育に関する意識調査」を実施しました。
この調査は、本格的な高齢化社会を迎えるにあたり50代の男性ビジネスマンが退職後、犬や猫の飼育をどのように受け止めていくかを調査したものです。特に約700万人とも言われ2007年には大量定年を迎える「団塊の世代」は今後の高齢化社会の中核を担い、世論を形成していくであろう存在であることから、今後の犬や猫の飼育意向に大きく反映されるものと考え、この世代を対象の軸として調査を行いました。なお、調査では現在犬や猫を飼育している方(以下、“飼育者”)150名、現在飼っていない方(以下、“非飼育者”)150名に分け、犬猫の飼育意識の違いについて比較も行いました。
その結果、この世代の7割以上が「犬猫の飼育は退職後の人生をより良くしてくれる」と考えており、さらに飼育者の7割は退職後も犬猫を飼い続け、非飼育者の半数が「退職後にペットを飼育したい」(うち犬猫は88.2%)と考えていることが分かりました。また、8割以上の人が犬や猫を飼うことの効用を聞いたことがあり、特に飼育者の半数は犬や猫を飼うことの効用を実感していることも分かりました。 |