ペットフードメーカーなど66社[正会員28社、準会員9社、賛助会員29社]で組織するペットフード工業会[東京都中央区、会長:高原
利雄]では、11月1日の犬の日(ペットフード工業会制定)にちなみ、「団塊の世代(1947〜49年生まれ)」を含む1947〜55年生まれの50代の男性ビジネスマンと、この世代のビジネスマンを夫に持つ専業主婦、それぞれ200名を対象にインターネットによる「退職後の犬猫飼育に関する意識調査」を実施しました。
本調査は、退職を間近に控えた50代の男性ビジネスマン、そして団塊の世代のビジネスマンを夫にもつ専業主婦が、退職後(女性の場合は配偶者の退職後)の犬や猫の飼育をどのように受け止めていくかを調査したものです。2007年に大量定年を迎える「団塊の世代」は約700万人とも言われ、今後の高齢化社会の中核を担い、世論を形成していく存在であろうことから、今後の犬や猫の飼育意向に大きく反映されるものと考え、この世代を対象の軸として調査を行いました。なお、調査では現在犬や猫を飼育している方(以下、“飼育者”)男女各100名、現在飼っていない方(以下、“非飼育者”)男女各100名に分け、犬猫の飼育意識の違いについて比較も行いました。
その結果、飼育者の約8割が「犬や猫を飼うことの効用を実感」していることがわかりました。具体的には、「犬や猫を飼うことで、家族間のコミュニケーション(会話)が増えた」、「犬や猫を飼うことで、夫婦喧嘩が減った」などの効用が認められ、飼育者、非飼育者ともに、7割以上が「犬猫の飼育は退職後の人生をより良くしてくれる」と犬猫の飼育について、前向きに捉えていえる事実がうかがえます。 |